20日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は下げ幅を約570円に広げ、心理的な節目の１万6500円を割り込んだ。取引時間中として2014年10月31日以来およそ１年３カ月ぶりの安値に下げた。原油安が世界経済に悪影響が及ぶとの懸念が強まり、運用リスクを回避する動きが広がった。原油相場の先安観が強く、オイルマネーが株式から流出するとの思惑を背景にヘッジファンドなどが売りを出しているとの見方もある。
株価ボード
ＪＰＸ日経インデックス400と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）もともに下げ幅を広げた。
14時現在の東証１部の売買代金は概算で１兆7842億円、売買高は17億6325万株。東証１部の値下がり銘柄数は全体の92％にあたる1778、値上がり銘柄数は100、変わらずは57となっている。
ソフトバンクは５％を超える下げ。ダイキンやソニー、パイオニアも安い。岩谷産や西武ＨＤが昨年来安値を更新した。半面、花王と日水は小高く推移している。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕