記事一覧
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《診断書の闇》を医師が内部告発--化学物質過敏症の権威・宮田幹夫教授が「エイヤッ」で交付、障害年金・スラップ訴訟に悪用も化学物質過敏症の権威として知られる宮田幹夫・北里大学名誉教授(87歳)が、大阪府に住む女性患者のために、診断書を交付した。女性は最初、地元のクリニックを受診したが、診察した舩越典子医師は、化学物質過敏症とは診断しなかったため、上京して宮田医師の外来を受診した結果、宮田医師が診断のうえ交付したもの。その後、宮田医師は船越医師に書簡を送付し、女性に精神疾患の疑いがあることを知りつつも「エイヤッ」(書簡より)で化学物質過敏症の診断書を交付したと報告。さらに「何かありましたら、(患者を)お馬鹿な宮田へ回して頂きたいと思います」とも伝えた。化学物質過敏症と精神疾患の間にはグレーゾーンがあり、診断は医師によって異なる。安易な診断書交付は、交付料をとるビジネスになりかねないほか、障害年金不正受給の温床になる。さらには、横浜副流煙裁判のように「SLAPP訴訟」にも悪用される。昔から水面下で行われていた「不正診断書交付」問題を、初めてクローズアップする。2023/02/03
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「何度でも逮捕する」「お前はサイコパス」無実の若手警官を冤罪に追い込む奈良県警《暴言の嵐》 銃弾”紛失”事件の不可解な結末とは安倍晋三前首相暗殺事件(2022年7月8日発生)で要人警備のずさんさが露呈した奈良県警だが、同時期に問題になっていた拳銃弾“紛失”事件でも、近代警察とはいいがたい乱暴で粗雑な「捜査」が行われ、男性巡査長が、窃盗の冤罪に苦しめられていたことがわかった。男性が起こした国家賠償請求訴訟によれば、「おまえはサイコパスだ」「何度でも逮捕する」――と連日10時間以上にわたる脅迫まがいの自白強要が行われ、男性は鬱病になるまで追いつめられていた。弁護士の介入でたちまち捜査は終了となり、暗殺事件の1週間後、唐突に「紛失ではなく銃弾配布の際のミスだった」とにわかに信じがたい“真相”を発表して収拾がはかられた。警察組織の堕落ぶりは、就職先として警察官をめざす人にとっても重要な情報である。2023/02/01
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「子会社には入るな!」京大卒ソニー半導体子会社・人事部員が、辞める前に伝える転勤辞令トラブルの背景 Uターン、Iターン就職者が陥る罠半導体製造で世界シェアトップ「TSMC」(台湾)との合弁で、熊本に新工場建設を進めるソニー。現在、ソニー子会社の社員たち(エンジニア・人事)が、その新会社に出向・転籍して工場立ち上げや採用を行っている最中だ。「子会社に入社するのはやめたほうがいいです。東大・京大生も採用しましたが、申し訳ないことしたな、と思っている。自分はIターンでしたが、UターンやIターンは、簡単にするもんじゃない、と思いました。経営層が子会社を軽視しており、最後は社員を守ってくれない、からです。ソニーはイメージセンサーで世界シェアトップとあって、これから子会社でも優秀な理系人材を採る予定なので、注意してください」(現役社員A氏)。いったい、何があったのか。2023/01/28
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2023年「キャリア」大予測 大企業パンドラの箱は男女賃金格差 動画「いい会社の選び方」解説記事⑥2023年大展望シリーズの「キャリア」大予測について動画で話した内容を、より詳しく、元資料をベースに解説する。ワンキャリアの北野唯我・取締役、PIVOTの佐々木紀彦社長と対談する形になっているが、本稿は、私が事前に用意した内容で、『いい会社はどこにある?』の中身のうち、2022年と2023年に特徴的な動きがあった、または予想されるテーマについて、仕事・生活・対価の面からリポートしている。従来型のバラマキ公共事業ではなく「出口のあるリスキル」にしなければいけないし、性別格差をはじめとする労働環境の情報開示は罰則付きで義務化しなければ一向に改革は進まない。情報こそが求職者にとっての武器となり、採用マーケットを正常化する第一歩となる。2023/01/08
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あなたに合う会社・職種の調べ方 動画「いい会社の選び方」解説記事⑤第5回は、具体的な情報の調べ方、いわば実践編である。まずは、キャリア人生全体の、ざっくりしたイメージを持ち、3~5年単位の節目で、次のフェーズにおける「いい会社」を選び、移っていくことになる。(下記図の上段参照)2022/12/31
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「雇用」視点で会社を見る 動画「いい会社の選び方」解説記事④第4回は、日本人が政治課題としても最重要視している「雇用」である。前回述べたとおり、江戸時代268年の安定で「組織への忠誠心」がすっかりDNAに刷り込まれた日本人は、組織から離れることを極度に恐れる。雇用されていなければ、組織に忠誠を尽くせないからだ。組織と個人をつなぐものこそが、雇用である。2022/12/31
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「査定・評価」視点で会社を見る 動画「いい会社の選び方」解説記事③第3回の「査定・評価」は、文字通り、人事評価の仕組みによって、自分に合った「いい会社」を見極める視点である。誰しもが「正当に評価されたい」と思っているが、その思いには強弱があり、評価軸も個人によってバラバラなので、分析が必要だ。(→第1回、→第2回)2022/12/29
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「カーブ・分布」視点で会社を見る 動画「いい会社の選び方」解説記事②第1回「報酬水準」視点につづく、第2回の「カーブ・分布」視点とは、給料の上がり方と、特に同年代社員における給料のバラツキについて、である。なぜこれが重要なのかというと、日本の特殊な労働市場においては、いまだに年功序列的な報酬体系が、特に大企業においてはメインストリームであり、一方の外資やスタートアップといった真逆の成果主義的な企業との間で二極化しているからだ。どちらを選ぶかで、まったく人生設計も変わってくる。2022/12/28
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「報酬水準」視点で会社を見る 動画「いい会社の選び方」解説記事①動画で説明したとおり、日本人はグローバルで見た報酬水準という点において、《横ばいジリ貧エスカレーター》に乗っている。だから、会社選び・職業選びを真剣に考えないと、「国の不作為」という政策に流される形で、気が付いたら一緒に、世界のなかでは相対的にジリ貧な収入水準になってしまう。1996年からの25年間、OECD平均では賃金が平均31.6%上がったが、日本はグラフの通り、横ばいだった。現在も政策変更をしていない(むしろ「改革封印」の状態)ので、この傾向は今後も変わることはない。2022/12/27
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セカンドオピニオンどころか5人の医師に話を聞き 変形性足関節症手術に踏み切り成功するまでの1年間 一度はあきらめた抜本治療だった昨年2021年10月、左足首に激痛が走り高熱と腫れに悩まされて一応の終息をみるまでに一か月以上かかった。最寄りの整形外科を訪ねると「軽症の関節症ですね。靴に中敷きを入れるとか。あとヒアルロン酸注射ですかね」との診断。近所の総合病院では「古傷が関係しているのかもしれませんね。痛ければ痛み止め出しますよ」と言われただけで抜本治療はなし。本格的な検査もなく、痛みの原因や足首内の現状が全くわからかった。そこで自分で調べ、MRI検査の結果、「変形性足関節症」と判明。膝関節症と違い症例が少なく手術回復の例も膝に比べて少ないと説明され、落ち込んだ。どうしても回復したいと思い、第二、第三の医師を探し当て納得したうえで手術を受け、成功した。自分で情報を収集し納得すること、セカンドオピニオンの大切さを実感した。抜本治療をあきらめていた状態から、手術に成功するまでの道のりを報告する。2022/12/27
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序章 3つの軸・9個の視点で「いい会社」を見つける #いい会社この章では、本書で示す枠組みの全体像、「仕事」「生活」「対価」という3つの大きな軸の意味について伝えたい。サラリーマンとして8年半、旧態依然の日本企業と100%外資の両極端で働いた私は、そのあまりの働く環境の違いに驚き、それを数値化・言語化して、情報共有する必要性を強く感じた。いわゆる情報の非対称性――候補者側は履歴書・経歴書を当り前のように出し、嘘があったら解雇されるが、企業側には社員の平均年齢といった基本的な情報すら開示する義務が全く課されていない――が大きすぎて、働いてみなければわからないことが多すぎるのである。2022/12/13
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『絶望の自衛隊』刊行 隊員虐待や自殺が多発する実態をレポート 日本帝国陸海軍から受け継いだ無責任の構図本サイトで継続的に報告してきた自衛隊の虐待問題や劣悪な労働環境問題、そして輸送艦「おおすみ」事故をめぐる疑問と検証記事をまとめた単行本『絶望の自衛隊―人間破壊の現場から―」(花伝社、本体定価1700円)が12月5日、刊行された。2013年以降に起きた10件の事件を追ったルポで、筆者の自衛隊シリーズ第5作。頻発する虐待や自殺、各種不正を前に、政府・防衛省が本気でそれらを無くそうとしていない実態が浮き彫りとなる。末端の隊員や中間管理職の責任は追及しても、幹部たちが決して責任をとらない構図は、旧日本帝国陸海軍から受け継いだ無責任の構図そのままだ――約20年におよぶ取材を振り返って筆者はそう感じている。2022/12/10
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日本電産「パワハラ経営」の限界(3) PIP&降格、相対評価…“外資系”新人事制度導入で現場は混乱日本電産(ニデック)は2020年度に「評価制度」を刷新、2021年度に「等級制度」「報酬制度」も改訂した。ジョブ型の人事制度に変えることで、「組織、人材、処遇の適正化」を可能とするものだ――と会社は主張している。現場の運用はどうなっているのか。「改悪だと思います。相対評価方式になって、常に“下の10%”を管理するようになり、外資みたいにPIP(PerformanceImprovementPlan=業績改善プログラム)も始まりました。米国企業的に、上司へのゴマすりが重要な会社になりつつあります」(元社員、以下同)2022/12/03
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単行本『いい会社はどこにある?』発売 本書の目的と使い方20年1000人の取材をベースに会社や仕事を選ぶ際の基準や思考法をまとめた『いい会社はどこにある?』と題する本が11月30日発売となり、店頭に並び始めた。もともとMyNewsJapanの企画『企業ミシュラン』でずっと連載してきた情報を整理して体系化し、『会社を選ぶ技術』という仮の題で2022年春から半年間、他の仕事を止めて集中的に執筆してきたもの。なにぶん、情報量が多いため、サイトのほうでは、その原文・原画像を連載していくほか、外部メディアとの協働による動画解説も加え、より理解が深まり、知るべき人たちに浸透するよう、工夫していく。内容やメッセージは同じであるが、書籍はウェブのように全面カラーというわけにもいかない限界がありテイストが異なる一方で、眼に優しくハンディで定着度は高いかもしれない。→「いい会社」見出し一覧2022/12/02
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日本電産「パワハラ経営」の限界(2)「千回言行」で洗脳するカルト統治 「土曜に出社しないなんて、それでもニデックマンですか?」創業者が設定した異常に高い経営目標に対し、その妥当性を疑うことなく、盲目的に土日も含めたハードワークを厭わず、達成できなければパワハラ的な罵倒で厳しく詰められ、社員は、その「罵倒」を「叱責」と受け取ってむしろ喜ぶ――。永守は、そんなマゾヒスティックな集団を、どうやって作り上げたのか。「永守さんは、ソフトバンクの孫さんやユニクロの柳井さんとも仲が良いのですが、宗教性は一番上だと思う。投資家としても営業マンとしても有能なのですが、カルトの思想家でもあるんです。実際に働いてみての感想ですが、日本電産は、ユニクロとオウム真理教だったら、オウムのほうに近い会社だと思います」――。元社員が、体験談を語った。2022/11/24
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神奈川県警「天下り先」リスト5年分1140件判明 不正融資のスルガ銀、巨額窃盗のアルソック…問題企業に続々再就職 訴訟1年がかりで「全面黒塗り」撤回に成功神奈川県警が法人名完全黒塗りで、ひた隠しにしてきた天下り先一覧(神奈川県キャリアバンク制度に基づく求人票)約800件(2016〜20年度途中の約5年分)が、約1年がかりの訴訟の末に初めて開示された。当初は徹底的に争う構えを見せていた被告・神奈川県だが、情報公開手続きで多数のミスが発覚。警視庁や千葉県警など他自治体は開示していることから、裁判官が、自主的な開示を敗訴予告さながらに勧告した結果、あえなく「任意」開示に追い込まれた。結果は呆れたもので、巨額の窃盗や横領・強制わいせつなど、刑事事件を起こした問題企業に続々と県警から再就職していることが分かり、まるで事件を利用して天下り先を開拓しているのでは――との疑いすら湧く。民間1位はALSOKグループ49人、2位は京急サービス24人だった。開示済み約300件(課長級以上)含め、計1140件の天下りリストを一挙公開する。2022/11/19
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日本電産「パワハラ経営」の限界(1)元社員が語る、“怪獣”永守の激詰め会議 「お前が株価下げたんだ、辞表書け!…まるでヤクザ映画です」管理職クラス全体に占める中途入社比率が「55%」(2021年度末)と高く、「多様な人材が活躍」とアピールする日本電産(Nidec)。一般社員を含めた全体でも、単年度採用数に占める中途採用比率を2倍超に引き上げ(57%=2021年度)、即戦力採用による成長を目論むが、オーナー創業者である永守重信会長のパワハラ経営手法やカルト的な宗教性についていけない者も多く、接点が多い上層部ほど離職率が上昇。直近5か月だけで、執行役員7人をはじめ上級管理職が大量に離職した。直近(今年)まで在籍していた元社員が、これまで成果をあげてきた永守式経営システムのカラクリと、その限界について、実体験を語った。2022/11/16
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富士そば 残業代支払い求め提訴した社員が鬱病退職 朝7時から夜11時勤務、更衣室に泊まり翌朝5時から準備で心身ボロボロ2020年秋、富士そば社員25名(後に8人取下げ)が残業代支払いを求めて労働審判に訴えた。首都圏を中心に120店舗以上を展開する「名代富士そば」では、過労死ラインをはるかに上回る月112時間の固定残業時間(係長の場合)が設定されていた。組合が団交を重ね、さらに東京地裁に提訴した結果、「固定残業時間」は減らされ、本来の残業代が支払われる大成果を得た。だが、それを勝ち取るまでの犠牲はあまりに大きかった。原告の一人、佐伯直之氏(仮名40代)は、朝7時から夜11時まで働き翌朝5時からの開店準備のため帰宅できず事務所に泊まる状態を強いられた。心身ともにボロボロ状態にされ、強度のうつ病と診断。今年3月に退職せざるを得なかった。現在も心の病に苦しむ佐伯氏に、入社から退職にいたる体験談を聞いた。2022/09/09
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パワハラで精神不安定になった新人警察官への拳銃貸与は違法 横浜地裁が神奈川県に5400万円支払い命令2016年3月に神奈川県警泉警察署内で新人巡査・古関耕成さん(享年25)が拳銃自殺した事件をめぐって遺族が起こした国家賠償請求訴訟(笹山尚人原告弁護団長)で、横浜地裁(小西洋裁判長)は7月29日、精神不安定な状態にあるのを知りながら拳銃を貸与したのは「けん銃取り扱い規範」などの規則に反して違法であり、安全配慮義務違反があったとして計5400万円の支払いを命じる判決を言い渡した。古関巡査は、暴力や長時間の叱責などのパワーハラスメントを日常的に受けており、精神に不調をきたしていた。警察官や自衛官のパワハラ自死をめぐる民事訴訟は数多く起こされているが、死亡との因果関係を立証する壁が高く、遺族側にとって厳しい判決が少なくない。今回のように拳銃貸与の違法が認められた例ははじめてで、銃器を使用した自死を防ぐ上でも画期的な判決だ。2022/08/01
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大東建託岡山東支店社員が高齢客から金だましとり 「土地購入の手付金」名目など被害総額3千万円、“ランドセット地獄”にはめる大東建託元支店長(2019年に懲戒解雇)が、「5月25日までに」詐欺容疑で逮捕された、と警視庁が発表した。顧客の土地を転売して利益を出すなどと虚偽の話を知人にもちかけ400万円をだまし取った疑いで、解雇後、特殊詐欺に関与したとして実刑判決を受け服役中、とも伝えられる。同社のコンプライアンスの崩壊ぶりを印象づける事件だが、これも氷山の一角にすぎない。岡山東支店に所属する男性営業社員(50歳代)が、「アパート用地購入の手付け金が必要」などと嘘をつき、高齢の顧客に金を払わせて損害を与えていたことが、被害者らの証言で判明した。被害者はすくなくとも3人、被害額は約3000万円に達するとみられる。社員は解雇され、被害金を大東建託が弁償した模様だ。「金が返ってきたのはよかった。大東は厳しい。だました社員も大東の被害者だと思う」――被害者のひとりは取材に対して複雑な心境を打ち明けた。2022/06/13
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